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高田 孝; 山口 彰
JNC TN9400 2000-065, 152 Pages, 2000/06
JNC-TN9400-2000-065.pdf:6.26MBJNC-TN9400-2000-065(errata).pdf:0.12MB
液体ナトリウムを冷却材としている高速増殖炉において、ナトリウム漏えい時のナトリウム燃焼が構造物等へ及ぼす影響を評価することは重要である。しかしながら従来の数値解析では、大きな空間を平均化した一点近似モデル(zoneモデル)が主流であり、燃焼現象に於けるガス温度、ガス成分各種の空間的な分布が及ぼす影響についての評価はなされていない。このため、ナトリウム燃焼現象について多次元効果を考慮して機構論的に解析することを目的とし、多次元ナトリウム燃焼解析コードAQUA-SF(Advanced simulation using Quadratic Upstream differencing Algorithm-Sodium Fire version)を開発した。本コードは完全陰解法であるSIMPLEST-ANL法を用いた単相伝熱流動解析コードAQUAをベースとし、スプレイ燃焼、フレームシート燃焼、ガス輻射、多成分ガス移流・拡散、圧縮性等の燃焼に必要な各モデルを組み込んでいる。なお計算スキームとして、空間項についてはBounded QUICK法を、時間項についてはBounded3点陰解法を組み込んでいる。また開発されたAQUA-SFコードを用い、以下に示すナトリウム燃焼実験の検証解析を実施した。・プール燃焼実験(RUN-D1)・スプレイ燃焼実験(RUN-E1)・漏えい燃焼実験(ナトリウム漏えい燃焼実験-II)・小規模漏えい燃焼実験(RUN-F7-1)いずれの検証解析に於いても、実験をほぼ再現しており、AQUA-SFコードの妥当性が確認された。
堀井 信一; 山本 勝*; 本田 宏一*; 田多井 和明*; 磯崎 典男*; 田村 豊*; 高橋 琢*; 高橋 英治*
PNC TN8470 95-003, 240 Pages, 1995/01
事業所内に蒸気を供給している中央運転管理室及びボイラ、非常用発電機設備は、経年変化が著しく、今後も蒸気を安定して供給するために建物を含む蒸気設備を更新した。本報は、この更新工事(中央運転管理棟建設工事)に関する事柄をとりまとめ、今後、同様工事の参考にするものである。
中山 一彦; 里子 博幸
PNC TN8420 94-026, 67 Pages, 1994/08
東海事業所では、建設竣工後30年を経過した施設が増加しており、経年変化対策の必要性が高まっている。こうした中、平成3年度には、事業団品質保証委員会の下に「経年変化対応策検討分科会」が設置され、全社的観点での経年変化対応策の推進が図られている。この流れを受けて、現在建設工務管理室では施設建物を対象とした経年変化対応策研究を実施している。本研究における劣化診断は、主に建物の外壁面を対象としているが、マルチスペクトル法による施設劣化診断は、これまでの抜き取り的な劣化診断と比較して壁面全体の劣化情報を掴むことができるため、即時性および経済性が非常に高いとされている。今回この新技術を用いた劣化診断法(マルチスペクトル法)および化学分析によって、調査対象施設は比較的良好な状態にあることが確認された。本報告書では、これらの調査結果と、マルチスペクトル法の有効性について報告する。
菅谷 敏克; 中野 朋之; 宮崎 仁; 飛田 祐夫
PNC TN9420 94-015, 80 Pages, 1994/07
動力炉・核燃料開発事業団大洗工学センター内における新型動力炉開発に係わる照射後試験等の試験、研究業務で発生する放射性固体廃棄物の低線量化、高減容化処理を行うことを目的として、固体廃棄物処理技術開発施設(LEDF)の建設を計画している。LEDFの処理対象廃棄物としては、センターの各施設から発生する大型固体廃棄物の他、現在「高レベル
固体貯蔵施設」に金属密封缶の状態で保管されている「高線量固体廃棄物」がある。本報は、LEDFの廃棄物処理工程検討に資するため、廃棄物の移動・運搬技術と開缶に関する技術の現状について調査を行ったものである。移動・運搬技術の調査では、一般産業界における移動・運搬技術や使用機器についての実情や動向、また原子力業界の利用状況についての調査を行った。また、開缶技術の調査では、現在使用されている金属密封缶をモデルに原子力業界及び産業界において缶を開けるために使用されている装置、及び利用可能な切断技術や方法について調査を行った。
山本 多平; 堂野前 寧; 会川 英昭; 飛田 祐夫; 谷本 健一; 照沼 誠一
PNC TN9420 94-011, 154 Pages, 1994/03
「常陽」廃棄物処理建家は、更新廃棄物処理施設の完成に伴い、平成6年10月頃に運転の切替えを行う予定である。運転切替え後、廃棄物処理建家は運転を停止することになるため、長期に渡る安全な維持管理を行う必要がある。その為、廃棄物処理建家の塔槽類及び配管の系統除染を行い、可能な限り線量当量率の低減を図ることが望ましい。本調査は、廃棄物処理建家の塔槽類及び配管の系統除染を、限られた期間に効果に実施するため、系統ごとの除染方法等について具体的に提示したものである。調査の主な結果を以下に示す。(1)除染すべき除染対象物が特定できた。(2)系統除染の具体的な配管取合いが、設定できた。(3)現在の廃液処理機能を有効に利用できる除染方法(高圧ジェット、水循環及びエアブロー、希硝酸除染)が選定できた。(4)これらの除染を行うことにより、廃棄物処理建家の設計基準値(80
SV/H) 以下に低減できる見通しが得られた。
瓜生 満; 篠原 孝治; 山本 勝; 里子 博幸; 照井 新之助
PNC TN8410 92-074, 133 Pages, 1992/04
本報告書は、経年変化対応策の一環として、建設工務管理室において実施した経年変化評価手法等の調査・検討の結果をまとめたものである。平成3年度においては、経年変化対応策安全研究総合計画の策定、建物劣化診断優先度判定法の開発、経年変化評価手法の検討を目的とした予備調査の実施等、建物を重点に調査・検討を進めてきた。予備調査の内容としては、建物の維持管理に必要な基本的条件を明確に記録・保存するための構造等仕様リストの作成及び建物の管理者が特別な装置を使用せずに建物の外観の異常箇所を目視で日常的に点検できる劣化診断チェックリストの作成を行うとともに、建物劣化診断優先度判定法により選考された一部の建物について劣化状況概要調査(内部実施)を実施した。また、既に一般産業界で開発されている劣化診断技術及び評価手法等についても調査を行い、複数の劣化診断技術により選考された再処理工場等の建物について調査を実施した。調査の結果、一部の建物を除き経年に伴う劣化が進行していることを確認するとともに、各種劣化診断技術の有効性を把握した。